マルタ留学のエージェントおすすめ｜2026年開始のワーホリと選び方【2026年】

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マルタは地中海に浮かぶ英語圏の島国で、ヨーロッパの中では費用を抑えて留学できる渡航先として知られています。そして2026年1月、日本人向けのワーキングホリデー制度がスタートしました。これにより「学ぶ」だけでなく「働く」選択肢が加わり、エージェント選びの前提も変わっています。この記事では、制度の最新情報を整理したうえで、マルタ留学のエージェントをどう選ぶべきかを解説します。

この記事でわかること

• 2026年1月に始まったマルタのワーホリ制度の条件
• 留学とワーホリ、どちらを選ぶべきか
• マルタ留学のエージェントが2タイプに分かれる理由
• 他の英語圏と比べた費用と稼ぎやすさ

結論：マルタのエージェントは「専門型」を軸に検討する

マルタ留学のエージェント選びは、他の国と事情が違います。大手総合エージェントよりも、マルタ専門のエージェントが主戦場になっているという特徴があります。

【2026年1月開始】マルタのワーキングホリデー制度

まずここを押さえてください。マルタ留学を検討するうえで最大の変化です。

制度の経緯

2024年7月16日に日本とマルタの間でワーキングホリデー協定の署名が行われ、2025年7月には外務省が口上書の交換を発表しました。そして2026年1月1日から制度が開始されました。

さらに2026年1月19日、マルタの政府機関Identità（イデンティタ）が日本人を対象としたワーキングホリデーの詳細を発表しています。

現在わかっている条件

ビザ申請料が無料なのは大きな利点です。参考として、オーストラリアのワーホリビザは2026年7月の改定でA$840（約9万4,000円）になっています。

申請で注意すべき点

制度が新しいため、実務的な注意点があります。特に重要なのが次の点です。

ビザ申請書には「マルタの住所」を記入する欄があります。つまりビザ申請の前に、学校の申し込みとホームステイや寮の確定を済ませておく必要があります（学校に通わない場合はホテルの予約）。

この順序を知らずに動くと手戻りが発生します。エージェントに相談する価値が最も大きいのがここです。

また英文の残高証明書や、高額な補償をカバーする保険の手配など、個人ですべて揃えるのは負担が大きい書類が含まれます。

留学とワーホリ、どちらを選ぶか

ワーホリ制度が加わったことで、マルタには複数の選択肢ができました。滞在期間と目的で整理します。

短期であればビザ申請が不要なのは、マルタ留学の大きな利点です。3ヶ月以内で英語を集中的に学びたいなら、手続きの負担はほとんどありません。

一方、働きながら1年間滞在したいならワーホリが適しています。学生ビザでも週20時間までのアルバイトは可能ですが、そのためには91日以上の滞在とワークパミットの取得が必要です。

マルタで働く場合の現実

ここは正直にお伝えしておきたい部分です。

最低時給は約5.74ユーロ

2026年のマルタの法定最低時給は、18歳以上で約5.74ユーロ（約1,000円前後）とされています。

他のワーホリ協定国と比べてみます。

※円換算は執筆時点のレートによる目安です。為替で変動します。

オーストラリアの3分の1程度ということになります。つまり「稼いで費用を回収する」という発想でマルタを選ぶのは現実的ではありません。

それでもマルタを選ぶ理由

ではマルタの価値はどこにあるのか。整理するとこうなります。

• 留学費用そのものが安い。他の英語圏より学費・生活費を抑えられる
• ヨーロッパへのアクセス。滞在中に各国を旅行できる
• 温暖な気候と治安
• 日本人が少ない（ただしワーホリ開始で今後増える可能性あり）
• ビザ申請料が無料

マルタは「稼ぐ場所」ではなく「安く長く英語圏で暮らす場所」と考えるのが実態に近いと言えます。オーストラリアやカナダとは目的が違う渡航先です。

日本人が増える可能性

マルタはこれまで日本人留学生が少ない「穴場」の留学先として知られてきました。ただしワーキングホリデー制度の導入により、日本人が急増することも予想されています。

「日本人が少ない環境」を理由にマルタを選ぶなら、この点はエージェントに最新の状況を確認してください。制度開始から時間が経つほど状況は変わります。

マルタ留学のエージェントは2タイプ

マルタ留学のエージェント市場には特徴があります。大手総合エージェントよりも、マルタ専門のエージェントが多数存在しているという点です。

タイプ1：マルタ専門エージェント

マルタに特化したエージェントが複数あり、それぞれ次のような体制を持っています。

• スタッフ全員がマルタ留学経験者というところもある
• 現地に在住スタッフを置き、留学生目線でサポート
• 全学校を視察したうえでプランを提案
• 手数料無料、最低価格保証を掲げるところが多い
• 子どもからシニア世代まで対応するところもある

特徴的なのは、現地オフィスを構えずに賃貸料を削減し、その分を手数料無料に回しているという運営方針を明示するエージェントもあることです。逆に現地にオフィスを構え、学校との連携の速さを強みにするエージェントもあります。

また日本からマルタへの直行便がないため、旅行会社と業務提携してチケット手配まで任せられるエージェントもあります。

タイプ2：総合型エージェント

スマ留、留学情報館、タビケン留学などの総合型エージェントもマルタに対応しています。公開されている料金例では次のような数字が示されています。

※いずれも各社が公開している見積もり例です。航空券代などが含まれない場合があります。レートやオプションで前後します。

編集部はマルタについてカウンセリング取材を行っていないため、これらは公開情報です。実際の総額は必ず面談で確認してください。

なお編集部が6社に相談した経験から言えるのは、「総額」に含まれる範囲は各社でまったく違うということです。保険・航空券・現地の生活費が含まれているかを揃えてから比較してください。

どちらを選ぶべきか

マルタに決めているなら専門エージェント、まだ国を比較しているなら総合型という切り分けが実務的です。

ただし注意点があります。総合型エージェントに「国が決まっていない」状態で相談すると、提案が特定の国に寄りやすいという傾向があります。編集部が6社に相談した際、国を決めていないと伝えたにもかかわらず、6社中5社がオーストラリアのプランを提示してきました。

マルタを候補に入れているなら、こちらから明示的に「マルタも比較したい」と伝えてください。

エージェント選びで確認すべき4点

1. ワーホリ申請に対応しているか

制度が2026年1月開始という新しさが、ここで効いてきます。ワーホリビザの申請には、マルタの住所記入や英文残高証明書など固有の要件があります。

ワーホリでの渡航を考えているなら、そのエージェントがワーホリビザの申請サポート実績を持っているかを確認してください。留学（学生ビザ）の実績が豊富でも、ワーホリは別の手続きです。

2. 学校とエリアの情報をどこまで出せるか

マルタは小さな島国ですが、エリアによって環境が変わります。全学校を視察しているエージェントであれば、目的に合った提案が期待できます。

3. 航空券の手配に対応しているか

日本からマルタへは直行便がありません。乗り継ぎが必要になるため、航空券の手配を任せられるかは実務的に重要です。旅行会社と提携しているエージェントもあります。

4. 総額に何が含まれるか

これは全ての国に共通する原則です。編集部が6社に相談した結果、提示総額の差の大半は「サポートの質」ではなく「総額に何を含めているか」の違いから生まれていました。

保険・航空券・ビザ・現地の生活費の4項目について、含まれているかを揃えてから比較してください。

よくある質問

マルタのワーホリはいつから行けますか？

2026年1月1日から制度が開始されています。2026年1月19日にはマルタの政府機関が詳細を発表しました。ただし開始から間もないため、運用が変わる可能性があります。申請前に公式情報を確認してください。

マルタのワーホリの条件は？

日本国籍で18歳から30歳まで、最長1年間の滞在が可能です。ビザ申請料は無料ですが、英文の残高証明書や高額な補償をカバーする保険などの書類が必要です。また申請書にマルタの住所を記入する欄があるため、申請前に学校と滞在先を確定させておく必要があります。

マルタで稼げますか？

2026年のマルタの法定最低時給は18歳以上で約5.74ユーロ（約1,000円前後）です。オーストラリアの3分の1程度なので、「稼いで費用を回収する」目的には向きません。マルタは費用を抑えて英語圏に長く滞在する渡航先と考えるのが実態に近いです。

短期留学ならビザは不要ですか？

90日以内の短期滞在であれば、事前のビザ申請なしで渡航できます。91日以上の語学留学やワーキングホリデーの場合は、日本国内での事前申請が必須です。

学生ビザでもアルバイトできますか？

マルタの学生ビザがあれば、滞在91日目以降にワークパミットを取得することで週20時間までのアルバイトが可能とされています。ただし91日以上の滞在が前提になります。

日本人は少ないですか？

これまでは日本人留学生が少ない「穴場」の留学先とされてきました。ただしワーキングホリデー制度の導入により日本人が増えることも予想されています。この点を重視するなら、エージェントに最新の状況を確認してください。

マルタ専門と総合型、どちらのエージェントがいいですか？

マルタに決めているなら専門エージェント、まだ複数の国を比較しているなら総合型が向いています。ただし総合型に「国が決まっていない」状態で相談すると提案が特定の国に寄りやすいため、マルタも比較したいと明示的に伝えてください。

まとめ

マルタ留学のエージェント選びで、2026年に押さえるべきポイントを整理します。

1. ワーホリ制度が2026年1月に始まった

18歳から30歳まで、最長1年間、ビザ申請料は無料です。ただし申請書にマルタの住所記入欄があるため、申請前に学校と滞在先を確定させる必要があります。この順序を知らずに動くと手戻りが発生します。

2. 「稼ぐ」目的には向かない

最低時給は約5.74ユーロ（約1,000円前後）で、オーストラリアの3分の1程度です。マルタは費用を抑えて英語圏に長く滞在し、ヨーロッパを旅するという目的に合う渡航先です。

3. エージェントは専門型が主戦場

マルタに特化したエージェントが複数あり、スタッフ全員がマルタ留学経験者というところもあります。マルタに決めているなら専門型、国を比較中なら総合型という切り分けが実務的です。

4. 確認すべきは4点

1. ワーホリビザの申請サポート実績があるか（制度が新しいため）
2. 学校とエリアの情報をどこまで出せるか
3. 直行便がないため、航空券の手配に対応しているか
4. 総額に保険・航空券・ビザ・生活費が含まれているか

なお編集部はマルタについてカウンセリング取材を行っていません。この記事の費用情報は各社の公開情報です。実際の総額は必ず面談で確認してください。

本記事のビザ制度・最低賃金・料金は2026年8月時点で編集部が確認した情報です。マルタのワーキングホリデー制度は2026年1月に開始されたばかりで、運用が変わる可能性があります。申請前には必ずマルタ政府および在日マルタ大使館の公式情報をご確認ください。料金は各社の公開情報であり、為替やオプションで変動します。

この記事を書いた人

kawaguchi

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